先週IoTNEWSでPVの高かった記事を、週間ランキング形式で紹介します。
1位 100の事例に見る、AI活用の基本
AIと聞くと、万能なものを想像する人が多いかもしれないが、実際は、複雑なことをAIで実現することは難しい。データを集め、分析し、AIモデルを作成するというAIを活用するためのフローには専門性が必要である。しかし、多くの人にとっては、こうした専門性が必須というわけではなく、自分の業務の「どの部分にAIを導入すれば、効率化や省人化が図れるのだろうか」ということを、イメージできることが重要だ。
2位 キャディ、受発注プラットフォームで製造業の商流に入り込み取引コストを削減する
国内製造業の総生産額180兆円のうち、120兆円を調達や購買の部分が占めていると言われている。これだけ大きな割合を占めているにも関わらず、調達市場では100年以上大きなイノベーションが起きていないとされている。キャディ株式会社は、加工品全般の受発注プラットフォームを提供している。調達市場における取り組みに関してお話を伺った。
3位 ソラコム主催、AIカメラ活用の3つの課題とは？はじめてのAIカメラ活用をわかりやすく解説
株式会社ソラコムは、2021年2月17日（水）、AIカメラ活用にこれから取り組みたいと考えている方向けに、電源につなぐだけで通信するカメラデバイス「S+ Camera Basic」をテーマにした無料オンラインセミナー「Hello SORACOM」を開催する。
4位 大日本印刷、「FeliCa」に対応した指紋認証による生体認証カードを開発
近年、国内外で、キャッシュレス決済の比率が高まると同時に不正利用の被害も増えており、より厳重な本人認証の必要性が強まっている。特に生体情報による本人認証については、PINコード（パスワード）の入力や2次元コードなどと比べてセキュリティ性が高く、かつ忘れることがない情報であるため、有力な手段として注目されている。
5位 KDDIとAWS、5Gのネットワークエッジで超低遅延を実現する「AWS Wavelength」を大阪府で提供開始
「AWS Wavelength」は、au 5Gネットワーク内にAWSのコンピューティングサービスとストレージサービスを配置しデータ処理することで4Gと比べ遅延が半分以下となり、5Gの特性である超低遅延の実現が可能なサービスである。5Gの高速・大容量、低遅延の特性を最大限に活用し、リアルタイムのフィードバックにより事業者のビジネスにおける新しい価値創出を支援する。
6位 IDC、IoTデバイス／センサーから収集したデータをIoTエッジに集積して効率的に分析させる企業が増加していると発表
IDC Japan株式会社は、国内IoTデバイス／センサーセキュリティ市場動向の調査結果を発表した。これによると、IoTデバイス／センサーから収集されるデータは、デバイス／センサーの性能向上とともに増加および多様化／複雑化してきており、データ分析の処理能力やセキュリティを考慮し、IoTエッジにデータを集積し、効率的に分析させる企業も増加してきている。
7位 凸版印刷、SDGsバリューチェーン全体を川上から川下までワンストップで支援するSDGs支援専門チーム「TOPPAN SDGs Unit」を編成
社会の持続可能性に対しての企業の貢献を期待する声は高まり続けており、多くの企業がSDGsへの取り組みを開始している。しかし、取り組む企業からは、SDGsに取り組む戦略策定から取り組み進捗・結果の情報発信までのSDGsバリューチェーン全体を設計することが難しい、設定した目標の達成に向けた多様なアプローチの中で最適な選択が分からない、といった課題も出ている。
8位 パナソニック、高調波センサとAIの組み合わせによる「AI設備診断サービス」を提供開始
製造現場では、保全と呼ばれる設備のメンテナンス作業が行われている。設備の故障停止を確実に回避するための作業が高頻度・高コスト化していることは大きな課題であり、設備の状態変化に応じた適切なタイミングでの保全を実施するソリューションが求められている。
9位 マクニカとALBERT、画像キャプションを自動生成する「マルチモーダルAIライブラリ」を提供開始
AIに対する知識・理解が深まり実装による新たな価値創出に取り組む企業も多くなってきた中、課題となっているのがAIの精度の向上である。株式会社マクニカのAI専門家組織であるAI Research & Innovation Hub（ARIH）は、統合ブランド「macnica.ai」のサービスポートフォリオの一つとして、2020年9月にRe:Alize（※1）サービスをリリースし、技術検証を最短で実施し効果的に運用できるように、AI実装に不可欠なライブラリ（※2）をライセンス化し提供してきた。
10位 日立情報通信エンジニアリング、セキュリティ運用をゼロトラスト観点で支援する「セキュリティアラート監視サービス」を販売開始
昨今、ニューノーマルによる業務環境の変化、IoTの普及によるインターネット接続機器の多様化、標的型攻撃によるマルウェア感染などのサイバー攻撃のリスクが増加し、その対応が急務となっている。
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