女性蔑視発言で辞任した東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）の後任を選定する「検討委員会」が１６日、都内で開かれた。
御手洗冨士夫名誉会長（８５）を座長とする同委員会は男女８人で構成され、関係者によると日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長（６３）、スポーツ庁の室伏広治長官（４６）、東京都の多羅尾光睦副理事（６３）、柔道金メダルの谷本歩実氏（３９）、元体操選手の田中理恵氏（３３）らがメンバーに名を連ねているという。
この日は新会長にふさわしい５つの基準が発表されたが、委員会に出席した武藤敏郎事務総長（７７）は「検討委員の中から（後任候補が）出ちゃいけないとは考えない、ということでした」と話した。つまり、山下会長、室伏氏も新会長になる資格を持つという。
これについて報道陣からは「ガバナンスの問題はないか？」との質問が飛んだが、武藤氏は「問題ないようにしなきゃいけない。もし８人の中から（候補者が）出てきたら、常識的には決定に参加しないということがよくあるケース。ただ、そういうことがあるかないかは分からない。あらかじめそういうルールは決めておりません。恐らくそういうことになったら、御手洗さんがガバナンス上の問題がないように対処されるだろうと思います」と語った。
次期会長候補としてスピードスケート銅メダルの橋本聖子五輪相（５６）、アーティスティックスイミング（シンクロ）銅メダルで組織委の小谷実可子スポーツディレクター（５４）、競泳金メダルで初代スポーツ庁長官の鈴木大地氏（５３）、元五輪相で参議院議員の丸川珠代氏（５０）らの名前が挙がっており、検討委メンバーの山下氏がＪＯＣ会長と兼務するプランも一部報道では有力紙されている。
