日本サッカー協会は１０日に日本代表が１０年ぶりに日韓戦（２５日、日産）を行うと発表。今後は開催実現へ向けて、新型コロナ禍での入国規制措置の緩和を政府に要望していく構えだ。
フルメンバーが招集できる国際Ａマッチデーでの日韓戦は２０１１年８月以来１０年ぶりとあって注目が集まるが、現在は緊急事態宣言に伴って、新規外国人の入国や「アスリート用東京オリパラ準備トラック（通称アスリートトラック）」と呼ばれる特例措置の運用が停止されている。
日韓戦の開催に向けてはこうした停止措置の解除が条件となるが、日本サッカー協会の反町康治技術委員長（５６）は「Ｗ杯２次予選が後にあることも踏まえて、政府にはできるかぎりの努力をして頂いている。まだハードルを飛び終えていない。（全体の）７つか８つめくらい。政府が厳しいガイドラインの中でお許しいただけるなら、Ａ代表はモンゴル戦を含めた強化試合として韓国戦をぜひとも実現したい」と入国に際して特例措置の適用へ向けて順調に交渉が進んでいる様子。
「たくさんの方が政府、スポーツ庁と交渉した中で、そういう話をしながらハードルを越えてきているので本当に感謝したい」と政府が前向きに対応している現状に感謝の言葉を口にした。
昨年１１月に韓国代表は欧州へ遠征した際に６名の新型コロナ陽性者が出てクラスターが発生。現在は変異株が急速に拡大していることもあり外国チームとの対戦は懸念が残るが「日本で開催するということで、久しぶりの代表活動で注目を浴びる。できるかぎりの対策をして活動することは我々の手にかかっている。みなさんが注目する試合で、最大限の準備と努力をしていく覚悟でいる」と万全の感染対策を講じると強調した。
現時点で日韓戦が行われる２５日には緊急事態宣言が解除される見通しで、仮に延長になってもＪリーグでは人数制限をしたうえで観客を入れていることから「政府の方針に従ってやっていくことになる。できればお客さんがいる中で、希望と勇気を与えるような試合をしたい」と有観客での開催を目指している。
