日本への影響は――。韓国紙「中央日報」は２６日、東京五輪・パラリンピックに出場する選手団に、今週から新型コロナウイルス感染症対策として、ファイザー製ワクチンの接種を始めると明らかにした。
同紙によると、ワクチンの需給量や予約状況などに応じて接種計画を立てるといい「選手と指導者はワクチン別接種周期、迫っている大会日程にともなう競技力の維持などを考慮して、ファイザー製ワクチンを接種する」と伝えている。
他国も続々と選手団にワクチンを優先的に接種させる方針を表明しており、ドイツ紙「南ドイツ新聞」は「ドイツ政府は大会前にできるだけ早くワクチンを接種することを約束した」と報道。米紙「ＵＳＡトゥデー」も「米国選手団全員分のワクチンを６月までに用意できる」とつづっている。
一方、日本側は消極的な姿勢のまま。東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長（５６）は「日本政府として、日本選手団に対しての優先接種があるとは一切伺っていない」との見解を示している。
この日本の姿勢に対して、批判的な動きを見せると予想されるのが韓国だ。同国メディアは東京五輪・パラリンピックの開催について、コロナを理由に批判的な論調を繰り返しており、以前には同国放送局「ＳＰＯＴＶ」が「新型コロナウイルス感染症のまん延状況、さらに放射能の危険や地震という自然災害の可能性まで一緒に考えなければならない」と指摘。もし、韓国選手団がコロナに感染した場合「日本選手団がワクチンを打たなかったから」と言われる可能性もゼロではない。
とはいえ、世界各国が選手団へ優先的にワクチン接種を行う体制が整いつつあるのは紛れもない事実。果たして日本側は今後どのような判断を下すのだろうか。
