東京五輪・パラリンピック組織委員会は３０日、都内で新型コロナウイルス感染症対策の一環として発足された「専門家ラウンドテーブル」を開催した。
会議内では、６人の感染症専門家や学識経験者から多くの助言を受けたといい、中村英正ゲームズデリバリーオフィサー（ＧＤＯ）は「実際のオペレーションをどうしたらいいかアドバイスをいただけた。非常に実りのある話ができた」と収穫を口にした。
その上で、海外メディアから「大会を予定通り開催することに対して疑問の声は出なかったのか」と問われると「これは開催するべきかどうかという議論ではなくて、安全・安心な大会を行う中で、何が必要かという観点からアドバイスをいただく場なので、そういう前提でご意見をいただいた。したがって、開催するべきかどうかというような意見は出ていない」と語気を強めた。
現時点で方向性は決まっていないが、国立感染症研究所感染症危機管理センターの斎藤智也氏は「感染者が出た場合にいかに早く対処して感染を広げないようにするか。この視点が非常に大事だと思っているので、具体的にご助言をさせていただいた」とコメント。今後はリスク管理を強化していく方針を示した。
また、ワクチン接種者の行動規制について、中村ＧＤＯは「ワクチンを打った人をどうしていくかは１つの課題。世界的にワクチンを打った人の行動ルールは試行錯誤で進んでいる。５月、６月で定まってきたら、どんな形でオリ・パラの場で反映できるかどうかという議論を進めていく」と語るにとどめた。
