中国メディアが、世論を無視して開催強行に突っ走る東京五輪を「金欲五輪」と断罪した。
中国紙「網易ニュース」は、日本の東京五輪を巡る現状を特集。「日本での新たな大流行は数日前から再び発生した。非常事態宣言は発令されたものの、東京の流行は止まらず拡大傾向を示し続けている」と危機的状況にあると指摘した。
現状を鑑みると、今夏の東京五輪の開催も困難との見解。「日本の人口のわずか１％しかワクチンの接種を受けていない。五輪の開幕までにワクチン接種の総数は、それほど改善されないと予想される。日本人も五輪拒否のムードに満ちている。世界中の国々からアスリート、コーチ、役人、メディア関係者を受け入れることを懸念している」と悲観的な見方を示した。
それでも国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や大会組織委員会、東京都などは世論を無視して開催強行の構えを崩さない。その理由を同紙はズバリと指摘した。
「国民の反対や多くの障害にもかかわらず、日本政府やＩＯＣは、東京五輪の開催を決意している。ＩＯＣは、五輪によってもたらされる数十億ドルの放映権料を見逃すことは絶対に不可能だ。同様に、日本政府も五輪のために数十億ドルの公的資金を費やしてきた。観客制限でチケットの収益が失われても、日本政府は投資の一部をなんとしても回収することを望んでいる」と結局は〝カネ〟がすべてだとバッサリ切り捨てた。
〝マネーファースト〟の東京五輪。開催強行により、どれだけの国民の生命が脅かされることになるのだろうか。
