東京五輪の開催がピンチに陥る中、とんだ〝先物買い〟が出現した。今大会が「中止」となり、２０２４年パリ大会、２０２８年ロサンゼルス大会の次の招致を見据えたと思われる商標登録の出願が明らかになった。
その商標とは「ＴＯＫＹＯ２０３２」だ。１月２５日、同２８日と同時期に２件の出願があり、その区分は前者が「衣料品」「飲食料品」「生活用品」「スポーツの興行の企画」、後者は「スポーツ競技大会の開催」と明らかに〝２０３２年東京五輪〟を意識している。
周知・著名な公共物やパロディーなどの商標出願は日常茶飯事。有名人をもじった商標が出願されることも多く、そのほとんどは審査をへて却下される。実際、五輪延期が正式決定（昨年３月２４日）する前の同１３日に「ＴＯＫＹＯ２０２１」が出願され、その後は「ＴＯＫＹＯ２０２２」も複数件、申請された。今回も面白半分の出願の可能性が高いが、少なくとも世の中の「中止ムード」が背中を押したことは間違いない。
ちなみに、先月２８日の「５者協議」の後に武藤敏郎事務総長（７７）は「２０２２年にはすでに北京五輪がある。２３年の可能性もあるわけですけれども。２４年にはパリ大会があります。そういう間で、本当に時間が取れるのかどうか」と再延期を否定。仮に中止となれば、まだ開催地が未定の２０３２年に並び直す可能性もゼロではないが、果たして…。
