欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）は１２日、欧州スーパーリーグ（ＥＳＬ）をいまだに放棄していないレアル・マドリード、バルセロナ（ともにスペイン）、ユベントス（イタリア）に対して懲戒処分の手続きを開始したと発表した。
ＵＥＦＡは、この３クラブによるＥＳＬ計画が同連盟規則に違反していている可能性があるため、懲戒調査員を任命して調査にあたらせるとし、「この件に関する詳細な情報は、追って発表する予定」とした。すでにＵＥＦＡはＥＳＬを支持する３クラブへ「適切な措置」を取ると発表しており、欧州メディアは、ＵＥＦＡ規則で認められている最長２年間の欧州チャンピオンズリーグ（ＣＬ）などの欧州大会出場禁止処分となる可能性を指摘していた。
当初ＥＳＬ参加を表明した後に撤退したトットナム、アーセナル、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、チェルシー、リバプール（ともにイングランド）、アトレチコ・マドリード（スペイン）、インテル、ＡＣミラン（ともにイタリア）は謝罪。その上で総額１５００万ユーロ（約２０億円）を欧州サッカー界に寄付するなどの宣言書をＵＥＦＡに提出し、ＣＬや欧州リーグ（ＥＬ）といったＵＥＦＡ主催の大会参加を許されていた。
ただ４月２０日にスペイン・マドリードの商業裁判所は、ＵＥＦＡと国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に対してＥＳＬを阻止する行為も、当該クラブの選手、役員に対するいかなる懲戒処分も行うことを禁止するという判断を下しており、今後の行方が注目される。
