サステナブル・ブランド ジャパンは2月24・25日、「リジェネレーション(再生)」をテーマに日本で5回目となる「サステナブル・ブランド国際会議2021 横浜」を開催した。今回初めてパシフィコ横浜ノース会場とオンラインでハイブリット開催し、2日間でのべ4100人が参加した。
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[▶︎特集：サステナブル・ブランド国際会議2021 横浜 【DAY 2】**](https://www.sustainablebrands.jp/article/story/detail/1202505_1534.html)
Plenary Sessions (基調講演)
危機からの健全な復興と再生「リジェネレーション」が世界で始まる
長坂 真護・MAGO CREATION 代表取締役、美術家
辺り一面もうもうと白煙が立ち込める、広大な、戦後の焼け野原のような場所。その只中でマスクすらしていない人たちが、燃やすごみを探し、うつろな表情で歩いている。続きはこちら
危機からの健全な復興と再生「リジェネレーション」が世界で始まるコーアン スカジニア・Sustainable Life Media & Sustainable Brands Founder & Chief Executive思考をアップデートし続け、地球上のすべての子どもたちに健全な未来を約束する、豊かな未来を共に創っていきましょう。続きはこちら
リジェネレーションとは これからの世界をつくる上で欠かせない人類としての視点マーク・バックリー・UN SDG Advocate, Social Innovation, Climate Change, Agriculture, Food, and Beverage Expertわれわれはみんな、宇宙の星くずのようなものだという表現を聞いたことがありますか――。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜で、気候変動や社会変革の専門家であるマーク・バックリー氏の基調講演は、聴衆を宇宙からの視点にいざなう呼び掛けで始まった。続きはこちら
100年に1度の大変革期だからこそ、トヨタは「可動性を社会の可能性に変える」
大塚 友美・トヨタ自動車 Deputy Chief Sustainability Officer
電動化や自動運転、シェアリングなど大きな変革期にある自動車産業だが、トヨタ自動車は「私たちは、動く。」という日本自動車工業会の広告メッセージにあるように、すでに未来を見据えて動き出している。続きはこちら
インフラ支える高機能プラスチックのパイオニア、プラスチックの循環利用に挑む上脇 太・積水化学工業 取締役、専務執行役員積水化学工業は、高機能プラスチック製品のパイオニアとして、まさにその時代時代に本業を通じて、社会的課題の解決に貢献してきた企業だ。続きはこちら
サステナブル・ブランド調査結果に見る企業と消費者の関係とは
サステナブル・ブランド ジャパンが日本の生活者9000人に対して行った調査、JSBI(Japan Sustainable Brand Index)は、生活者がどのような企業を「持続可能性を実現する活動に積極的だ」と評価しているのかをスコアに表した指標だ。企業のサステナビリティに対する活動はどれだけの消費者たちの共感を呼び起こしているのか。続きはこちら
気候変動との闘い セールスフォースはなぜ森林再生に取り組むのか
パトリック フリン・Salesforce Sustainability Vice President
気候変動というこれまでに人類が直面した最大の困難を乗り越えるために、すべての人が団結し、世界の気温上昇を産業革命前から1.5度未満に抑えるよう努力しなくてはならない。目標の達成には前例を見ない速度と規模での変革が必要です。続きはこちら
技術と連携で目指す持続可能な社会瀬木 達明・セイコーエプソン 取締役 常務執行役員 サステナビリティ推進室長 CFO CCO
長野県、諏訪湖周辺の地域は「東洋のスイス」とも呼ばれる美しい景観が広がる。この諏訪湖畔で1942年に創業した時計の製造工場がセイコーエプソン(以下、エプソン)のルーツだ。続きはこちら
煙のない社会の実現のために、フィリップ モリスが挑むトランスフォーメーション井上 哲・フィリップ モリス ジャパン 職務執行役副社長世界中でいまや非喫煙の波は止まらず、それは今後も変わらないだろう。たばこ会社にとっては、抜本的な事業変革を迫られている。続きはこちら
Breakout Sessions & Workshops
海洋プラ問題の解決策、社会実装目指し高校生が提案
応募数約300人の中から選抜された約100人の高校生が9チームにわかれ、専門家のアドバイスを受けながら海洋プラスチック問題の解決策を社会に提案する「海洋プラ問題を解決するのは君だ！」プログラム。さらに選考を潜り抜けた3チームによる成果発表が、サステナブル・ブランド国際会議2021横浜で行われた。選考では提案の実現性も重要視されている。単なるアイデアにとどまらず、企業や専門家と連携し、自発的なプロジェクトとして動き出した提案も。文系や理系の枠に縛られず、プロダクト、社会システムの構築から、社会の風潮の醸成、啓発まで――。高校生の自由で幅広い発想と行動は、企業や大人たちにとっても刺激的だ。 続きはこちら
一輪の花で人と社会の未来は救えるか？ 花き産業の現実と持続可能性を探る
コロナ禍のイベント自粛などで大きな経済損失を被る「花き業界」。実はそれまでも生産者の高齢化などで存続の危機にあったという。産業を持続させるには、花を「生活を彩るための物」から「社会的に価値ある物」にまで高める必要があるとされる。そのためにはどのような施策が考えられるのか──。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、「花き産業の持続可能性 ～フラワーにおけるニューノーマル～」と題し、サステナビリティの視点で花をとらえる3人が登壇。ロスフラワーやチャンスフラワーといった言葉が注目を集める、花き産業の課題と未来について語った。続きはこちら
地域と企業の連携で実現する持続可能なまちづくりのあり方とは
急激に変化する社会の潮流の中、地域のあり方が問い直されている。その矢面に立っているのは、自治体だ。コロナ禍以前に戻るのではなく、現代を変革のチャンスと捉えて多様なステークホルダーが連携し、持続可能なまちづくりを実現することが一層求められる時代に、自治体はどのように課題を捉えて対応し、地域を未来につなげていくのだろうか。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜のオンライン限定セッションでは、「平成30年7月豪雨」で甚大な被害を受けた愛媛県の宇和島市と、世界遺産・白川郷を擁する岐阜県の白川村の2事例を通じて自治体と企業や団体の連携、共創のあり方が討論された。続きはこちら
子どもとともにサンゴ礁を育てる――三井アウトレットパーク横浜が目指す「メディアとしての商業施設」
「商業施設も、メディアになれるのではないか」――。三井不動産は「三井アウトレットパーク 横浜ベイサイド」(横浜市金沢区白帆)の2020年リニューアルオープン以降、海と自然を守る活動「Save the Oceanプロジェクト」を進めてきた。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜のセッションには三井不動産のほか、同プロジェクトの強化週間イベント「エコWEEK」内で子ども向け特別授業「ミライのシゴト」を実施したニューズピックス、そして施設内で半年間実際にサンゴ礁を育てる取り組み「よこはまサンゴ礁ラボ」を担当した東京大発ベンチャー「イノカ」が集まり、商業施設の新たな可能性についてそれぞれの視点を披露した。続きはこちら
ストーリーで語るサステナビリティ：つくりたい未来をどう実現するか
近年、ビジネスシーンで重要視されているストーリーテリング。その手法を用いて、社内外のステークホルダーにサステナビリティに関するメッセージを効果的に伝えることに取り組んだMS＆ADインシュアランスグループホールディングス、セールスフォース・ドットコム、一般社団法人NEW HEROの3者が登壇しストーリーの重要性について話し合った。続きはこちら
分野を超えた連携で先進的テクノロジーを生かし課題を解決する
社会的課題を解決するには仕組みの改革と同時に、新たなテクノロジーの導入が必要だ。しかし、日々進歩するテクノロジーが実際の課題解決に向けて実装されるためには、多くの壁を乗り越えなければならない。サステナブル・ブランド国際会議のセッション「社会課題を解決する先進的テクノロジー」では、脱炭素などの気候変動対策や海洋プラ問題、地域のモビリティまで、さまざまな課題に対して先進的テクノロジーがどのような役割を果たし、実際にどう社会を変えているのか、そしてそのために必要な分野を超えた連携のあり方について話し合われた。続きはこちら
変化に対応できる街づくり――木造建築、コミュニティ形成、複合的都市開発はどう進めるか？
公害が社会問題となった1960年代の環境配慮に始まり、クリエイティブシティ、コンパクトシティ、スマートシティが提唱され、そしてサステナブルシティへ――。国内での持続可能な都市設計の議論は、脈々と続いてきた。2030年までの達成を目指すSDGsを前提に、先進的な開発を進める建築や設計業界はいま何を見据えているのか。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、「サステナブルシティ実現のアーキテクチュア」と題し、竹中工務店、大和ハウス工業、パナソニックの担当者らが意見を交わした。続きはこちら
コロナ禍を機に働き方が多様化――どう働くかは、どう生きるかにつながる
新型コロナウイルス感染症の拡大により、企業もワーカーもワークスタイルを見直し、在宅勤務をはじめとするリモートワークやシェアオフィス、そして企業移転や移住までも含めた新たな働き方を追求している。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜の初日のセッションでは、いち早く本社移転を行ったYKK AP、自然を感じながら働くことを提案するスノーピーク、ニューノーマルのワークプレイスを提案するオカムラ、コロナ禍の生活者意識を分析するインテージ(東京・千代田)がそれぞれの立場から新たな働き方への提案を行った。そこからは、働き方の選択がどう生きたいかにつながることがはっきりと見えてきた。続きはこちら
ファッション業界にもDXの波――デジタル捺染技術で大量生産・大量廃棄をなくせるか？
ファッション・アパレル業界は、世界的に環境負荷や人権などの社会的問題が懸念され、よりサステナブルな事業変革が求められている。特に問題視されるのが大量生産・大量廃棄のいわゆる「ファッションロス」だ。これを解決するソリューションとして期待されているのが「デジタル捺染(なっせん)」技術である。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、「持続可能なTextileマーケットを実現するデジタル捺染技術 〜インクジェットで世界を変える〜」と題して、デザイン、製造・生産、小売りといったテキスタイル業界のバリューチェーン上の各者が、ファッション業界の今後のあり方について語った。続きはこちら
生物の進化に倣い「進化思考」でイノベーションを 脱人間中心から事業の進化を考える
今、持続可能性を追求するだけでなく、リジェネラティブ(再生可能)な社会を実現するために、「進化思考」の必要性が増している。「進化思考」とは、デザインや発明の仕組みを、約40億年の地球の歴史を通じて変異と適応を繰り返すことによって進化してきた生物や自然に倣い、人間誰しもが持っている創造性を高めることにつなげる考え方だ。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、この「進化思考」の提唱者であり、デザインストラジストとして数々のイノベーションを成功させ、またイノベーターを増やすための創造性教育の分野で活躍する太刀川英輔氏によるオンライン限定のワークショップ「進化思考：脱人間中心から事業の進化を考える」が行われた。続きはこちら
地域活性化は「まず街に出る」ことーーイノベーターが行政を巻き込む地域SDGsの秘訣
わが国では2020年度現在でSDGs未来都市に計93都市が指定されるなど、地方自治体での持続可能性に関する取り組みは加速している。先進的に地域活性化を進めている現場では、民間・行政・イノベーターの協働を通して、どのように経済的・人材的な循環を作り出しているのか。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、「日本一おかしな公務員」こと長野県塩尻市役所の山田崇氏、古民家を活用して地域全体をホテルにする「NIPPONIA」を展開するNOTE(兵庫・丹波篠山)の藤原岳史氏、岐阜県美濃市の和紙を生かしてまちづくりに取り組む丸重製紙企業組合の辻晃一氏らが、活動の原点からビジネス上の課題、後継者育成に至るまで、ローカルSDGs深化の秘訣を明かした。続きはこちら
パーパスを生かして実現するブレない企業経営
企業のパーパス(存在意義)を再確認し明文化することで、さまざまなメリットが表れる。一貫した経営姿勢による事業の策定と推進は企業経営そのものを持続可能にするだけでなく、社会の潮流の変遷に合わせた根本的で大きな事業の変革の際にも、経営のアンカー(錨)として機能するだろう。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜のセッション「パーパスが作るブレない経営」に登壇したのは、まさにパーパスを生かし、その実現を目指すことで確固とした土台に基づく企業活動を行う、代表的存在とも言える3社だ。続きはこちら
真のサーキュラーエコノミーへの移行をどう実現していくか
今、持続可能な社会を実現するために、世界経済の潮流がサーキュラーエコノミー(循環型経済)へと大きく舵を切っている。これまでの大量生産、大量消費を経てモノを大量に廃棄する直線型経済から、廃棄物のリサイクルを推し進めるだけでなく、時代はさらにその先、そもそも廃棄物が出ない仕組みをいかにつくるか、というフェーズへと移っている。そうした中、サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、「真のサーキュラーエコノミーへの移行をどう実現する？〜モノづくりを超えたシステミックチェンジ〜」と題したセッションが行われ、サーキュラーエコノミー専門のメディアを運営するなど世界の動向に詳しい加藤佑・ハーチ代表をファシリテーターに、日本を代表するグローバル企業でサーキュラーエコノミーの観点からサステナビリティを見据える3氏が登壇。それぞれの企業の取り組みを通じて日本、そして世界におけるサーキュラーエコノミーの可能性が議論された。続きはこちら
持続可能で競争力ある農業を構築し、ブランド価値を創造するには
日本の農業就業者の高齢化は進み、食料自給率は50％を大きく下回っている。こうした状況の中で、どうすれば持続可能で競争力のある農業を構築することができるのだろうか。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、「持続可能で競争力ある農業をいかに構築し、魅力あるブランド価値を創造できるか」をテーマに、日本の農業の最先端を走り、新しい農業の形を模索する経営者と、自社商品の生産農家をさまざまな形で支援する大手企業の担当者らが、それぞれの立場から、持続可能で競争力ある農業を日本でどう構築していくかなどについて話し合った。続きはこちら
先進企業はESGを組み込む「統合思考経営」をどう実践しているか
ファシリテーターの川村氏は、企業が統合思考経営を実現するために4つの変革が不可欠だと説明する。さらに、統合思考経営とは文字通り「経営課題」であることを強調した。最終的には経営層の意志決定なくして実践することができず、その点で多くの国内企業が課題を抱えている。登壇したのは積極的に非財務指標の経営への統合を進める積水化学工業の上脇氏、不二製油グループ本社の門田氏と、ファンド構築や投資、企業経営、環境経営について豊富な経験と知見を持つ長谷川氏。それぞれの現状と統合思考経営の実践における課題、解決のための視座・視点を共有した。続きはこちら
サステナビリティ経営に必要な経営トップの信念とはーーSMBCグループ×大和ハウス工業CEO2氏が対談
社会環境の不確実性が増し、将来の予測がより困難なVUCAの時代と言われる今、サステナビリティ経営をどう進め、事業や企業そのものを、どうリジェネレーション(再生)していくのか――。一昨年には米国の経済団体が「株主至上主義からの脱却」を掲げ、顧客や従業員、サプライヤー、地域社会などすべてのステークホルダーを重視する方針を表明するなど、世界経済は大きく変化している。日本でも企業のあり方を中長期的に見据え、「非財務要素」を重視する動きが生まれてきている。そうした日本の経済界を代表し、三井住友フィナンシャルグループと大和ハウス工業の2社のCEOによる特別対談が「サステナブル・ブランド国際会議2021横浜」で実現した。テーマは「サステナビリティ思考を経営に統合する」。続きはこちら
サステナビリティの先、環境を再生する「リジェネレーション」は健全な土壌の回復がカギ
現在の環境危機を乗り越えるには、環境負荷をゼロにするだけでなく、その先の環境を再生することまで考える「リジェネレーション」が大事だという企業が増えている。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜のテーマともなっている「リジェネレーション」について先進的な取り組みをするサントリーホールディングス、MHDモエ ヘネシーディアジオ(東京・千代田)、米パタゴニア、バリラジャパン(東京・千代田)の4社がセッションに登壇し、具体的な活動や方向性を発表した。そこからは生物や植物をはぐくみ、温室効果ガスを吸収する健全な土壌が環境の再生に大きな働きを及ぼすことが見えてきた。続きはこちら
サプライチェーンにおける人権問題はブランド企業の責任――トレーサビリティーの徹底を
ポテトチップスやパンなどの加工食品、洗剤、せっけん、化粧品などはパーム油を原料として作られている。国内の使用量の100％[^undefined]が輸入に頼っており、原料の生産には児童労働や森林破壊などの人権・環境問題が潜んでいる。一般社団法人日本サステナブル・ラベル協会の山口真奈美代表理事は「サプライチェーンにおける人権問題はサプライヤーだけでなく最終のブランド企業の責任。国際動向を把握し、利害関係者がすべて関わることが大事」だと言い切る。花王、テキスタイルエクスチェンジ、デロイト トーマツ コーポレートソリューションがそれぞれの立場で、なぜ原料調達のトレーサビリティーが必要なのかを議論した。続きはこちら
ファッションは社会とのつながりを欠いては生きていけない
ファッションはエシカルを欠いては生きていけないーー。そんなハッとするタイトルのセッションがサステナブル・ブランド国際会議2021横浜の初日にあった。若い世代に人気のインフルエンサーであり、ファッションを媒介に環境や社会問題を発信する、モデルの長谷川ミラ氏をファシリテーターに、独自の視点でファション業界のサステナビリティに挑む3人のパネリストが登壇。日本に本物のブランドはあるのか、100％オーガニックコットンを使用すればサステナブルな洋服なのか、深刻な洋服の大量廃棄問題にどう対峙していくべきなのか、といったさまざまな課題の解決策について、活発に意見が交わされた。続きはこちら
課題解決しながら自社も磨く──ニューノーマルのDXで選ばれ続ける企業を目指せ
コロナ禍による劇的な社会環境の変化に対応するため、企業は大きな変革を余儀なくされている。特に人の移動や身体的コミュニケーションが制限される現状において、DX(Digital Transformation)は喫緊の社会課題を解決するためにも必要不可欠だろう。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、「DXでつかむ！時代が求める新しい競争力～選ばれ続ける企業であるために」と題し、DXによる社会課題解決を目指しながらいかにコーポレートブランドに磨きをかけるかを、DX先進企業が具体的な事例とともに議論した。続きはこちら
人生100年時代
公民連携の「卓球カフェ」で地域を元気に！ ―― 健康調査で卓球の効果を実証
三重県桑名市は、卓球とカフェを結び付け住民の健康増進を図る「卓球カフェ」で地域の活性化に取り組んでいる。卓球カフェは企業、団体などからの企画提案から始まっており、桑名市の伊藤徳宇市長は「卓球カフェの提案は行政では出てこない発想。民間のアイデアを生かし、市民サービスを向上させたい」と話す。参画している桑名市総合医療センターは、卓球カフェが与える身体的、精神的な影響を科学的に検証し「高齢者の活力、心の健康に良い影響がある」と発表。地域活性化の一端となっていることを実証した。続きはこちら
人生100年時代：がんとの共生に必要なのは、がんを正しく知り恐れ過ぎないこと
人生100年時代。それは長く働き続けることでもある。しかしがんと診断されても、社会復帰して再び働き続けられるだろうか。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、「人生100年時代、がんとの共生社会に向けて①：より長く働く時代、“がん”と “働く”の両立の方向性を探る」と題し、がん専門医やがん治療中の当事者達が集まり意見を交わした。そこで見えてきたのは、社会の「がんに対する誤ったイメージ」だった。続きはこちら
2人に1人ががんになる時代 患者ではなく「生活者」として生きられるがんとの共生社会とは
人生100年時代とは、単に超高齢化社会を指すのではない。多様な選択肢の中で、人がどう生きていくか、そしてどう幸せな社会をつくっていくかが問われている。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では「人生100年時代、がんとの共生社会に向けて②： “患者さんでなく、生活者”を支える、がん医療の今 ー知っておくべき治療情報ー」をテーマにしたセッションに、乳がん専門医やがん治療を継続している患者が登壇した。日本人の2人に1人ががんになるといわれる中、がん患者が、患者ではなく生活者として、その人らしい価値観やライフスタイルを維持しながら生きていくため、知っておくべき治療情報や、医療関係者や患者当事者らがどう支えあっていくべきなのかを話し合った。続きはこちら
