◆「借りたものは返すは当たり前」…常識への疑い
バブル崩壊から10年前後を経た2000年代の前半、日本経済はまだ深く沈み込んでいた。資産デフレの影響で銀行の不良債権処理は道半ば。貸し渋り、貸しはがしが横行し、中小企業の倒産や失業は増加の一途だった。資金繰りに行き詰った自営業者や多重債務者らは、法定をはるかに超える高金利の「ヤミ金融」に手を出し、その被害が問題視され始めていた。
ヤミ金業者の多くは10日で1割の利子を取る「トイチ」、10日で5割の「トゴ」といった暴利をむしり取る。しかも、大半は暴力団関係者が経営していた。国や都道府県に貸金業の登録をせず、携帯電話を使って業務を行うことから「090金融」とも呼ばれていた。
西日本新聞は2002年11月、他メディアに先駆け、『ヤミ金融を追う』という連載をスタートさせた。きっかけは、司法担当の阪口由美記者が耳にした会話だった。弁護士事務所を回っていた際、若手の弁護士たちが「今、何が大変かってヤミ金なんだよ」と口をそろえている。無登録の違法業者から高金利でカネを借り、暴力的な取り立てにさらされて弁護士事務所に相談に訪れるケースが後を絶たないのだという。
取り立ては、脅迫そのもの。それなのに、金銭貸借という民事分野に対し、警察捜査の腰は重い。ヤミ金業者に立ち向かう弁護士事務所には業者から悪質な嫌がらせも相次ぐ。そうした実情を知り、阪口記者は「何とかしなければ」と思った。ただ、迷いもあり、以下のように考えていたという。
「借りたものは返すのは最低限の道徳。貸し手の非だけをあげつらい」
「リストラや病気で働けず生活費に窮した借り手と、ギャンブルや浪費などの借り手を同列にヤミ金被害者として扱えるのか」―。
しかし業者は、借り手を自殺に追い込んでも元金の数十倍もの額を関係者に返済させようとしていた。その悪質さを知るにつれ、阪口記者らの迷いは吹き飛んだ。
◆「金払うんか、ここで殺されたいんか」
連載の第１部（5回）には、ヤミ金の被害者として竹細工職人（68）らが登場する。
竹細工職人の男性は不況で注文が激減し、生活費として大手の消費者金融から借金を重ね、ついには高利のヤミ金融に手を出した。１社の利息の支払い日を過ぎたある日、男たちに車に連れ込まれ、真っ暗な山道に降ろされ、「金払うんか。ここで殺されたいんか」と脅された。事務所に呼び出されてわずかな所持金と自宅のカギを奪われ、「今日中に金つくってこい」とたたき出されたこともあった。毎日が生き地獄だったという。
自営業の女性（44）は事業に失敗し、自己破産した。その後、弁護士にも打ち明けることができなかった「ヤクザ絡み」のヤミ金からの借金50万円によって、両親と弟の4人で心中未遂にまで追い込まれた。数カ月間の借入先はヤミ金ばかりで約30社。返済額は毎週数十万円に上った。
「勧誘して効率が良いのは自己破産者」「本人からの回収は期待していない。親族の連絡先を出させて搾り取れるだけ搾り取る」―。ヤミ金業者は自己破産者情報を仕入れて狙い撃ちしていることも阪口記者らは知った。
20代後半の男性サラリーマンは、ギャンブルが原因で消費者金融や090金融などに手を出し、「返せなければ腎臓を売ります」という念書を書かされた。生活費の足しにと消費者金融から借りた主婦（36）は、やがてヤミ金からも借金し、借入額は総額400万円に膨れ上がった。自宅の玄関に張り紙をされ、黒い車が連日、自宅前に横付けされた。
◆止まぬ反響、取材はヤミ金業者へ
「もう少しで借りようと思っていた」「こんな怖いものとは知らなかった。早く相談に行きます」「親戚が借りてしまって大変な目に遭っている」―。第１部の5回の連載には手紙やメール、電話で想像以上の反響が寄せられた。阪口記者は出社すると、記事を読んだ読者からの電話番ばかりという日々が続く。
読者の声にも後押しされた第2部（9回）は、「多重債務者」をテーマに由美子（51）、幸枝（32）、民雄（55）からの丹念な聞き取りで構成されている。このうち、幸枝は自己破産した友人の連帯保証人として50万円の負債を背負い、利息が払えずにヤミ金に手を出し、２人の娘と心中直前にまで追い込まれた。この幸枝をめぐる４回の記事は、とくに胸に響いた。
取材はヤミ金業者へも向かった。第3部（15回）のテーマは「業者の内幕」。弁護士には、債務整理で応対した中から「あまり怖くない人」を紹介してもらい、知り合いの警察官にも頼み込んでヤミ金業者への取材を取り持ってもらった。東京のヤミ金業者の被害に遭っている人は地方に多いことから、貸金業者が集うインターネットの掲示板を利用して在京の２人の業者にもコンタクトを取った。
「人殺しとか鬼とか言われたけど、関係ない。貸した金、返してもらって何が悪いの」「死んだら香典（を取ってくるのは）、常識っすよ」―。情け容赦のないヤミ金業者。その取材を通し、「常識の通用する人種ではない」ことを思い知ったという。
連載企画は2002年11月の第1部から翌03年6月の第4部（10回）まで続いた。そのスタートに合わせるかのように日本弁護士連合会は02年11月22日、ヤミ金融撲滅に向けて「ヤミ金融対策法」の制定を求める意見書を国に提出した。世論の高まりを受けて連載終了後の03年7月には、貸金業登録審査の強化と違法取り立ての規制強化などを盛り込んだ「貸金業規制法と出資法の一部改正法」（ヤミ金融対策法）が成立した。
◆連載が終わっても事件は終わらない
それでも、事件が終わったわけではない。連載が終わっても法が成立しても、ヤミ金被害に遭った人たちは各地を転々とし、ときに自死や心中を選ぼうとするほど苦しんでいた。
一連の取材の経緯は『ジャーナリズムの方法』（早稲田大学出版部）に詳しい。早稲田大学での講演をまとめた同書で、阪口記者はこう書いている。
私たちは、いろいろ担当も変わる、異動もある、という中で、一過性で終わってはいけないな、と。一つ仕事をした、一つ記事を書いたというだけで、問題は終わっていないということが常にあります。例えば事件が起きたら被害者のところへ行く。コメントを取ってかえって来る。一カ月、一年経って、それで終わりにしていいのかということです。
コロナ禍の現在、生活資金に窮した市民をターゲットに「給与ファクタリング」「買い取り金融」などと呼ばれる新手のヤミ金が、インターネットを使って動きを活発化させている。警鐘を鳴らす新聞・テレビ報道は散発的に見かけるが、腰の据わったキャンペーン報道は寡聞にして知らない。
■参考
『将来の給与狙う“ヤミ金”悪質ファクタリング 法規制なく年利1300%!も(MISSING)』（西日本新聞 2020年10月30日）
『「ボクのうちにお金あらへん」子どもの投書に突き動かされた「警官汚職」報道と「賭博ゲーム機追放」キャンペーン』（調査報道アーカイブス No.43）
