日本時間３月９日、ニューヨークではメジャーリーグ機構とメジャーリーグ選手会による労使交渉が行われているが、「ジ・アスレチック」のエバン・ドレリッチ記者によると、現地時間午前２時30分（日本時間午後４時30分）を過ぎた時点でも交渉は打ち切られておらず、依然として合意に向けた努力が続けられているという。162試合開催のデッドラインまでに合意することを目指して開始された交渉は16時間を突破。双方が合意し、まもなく100日目を迎えようとしているロックアウトに終止符を打つことはできるだろうか。
今回の労使交渉におけるメインテーマの１つだったぜいたく税の上限ラインについては、機構側が一定の譲歩を見せたことが報じられている。機構側が提案したのは今季２億3000万ドルからスタートし、５年目の2026年には２億4200万ドルまで引き上げるというもの。選手会の希望額（今季２億3800万ドル、2026年は２億6300万ドル）には届いていないものの、希望額の差は縮まった。また、メジャー最低保証年俸についても、機構側が今季70万ドル、５年目の2026年には77万ドルという案を提示し、選手会の希望額にかなり近いものとなっている。
一方、新設される調停前ボーナスプールについては、機構側が毎年4000万ドルを提案。選手会は今季8000万ドルからスタートし、毎年500万ドルずつ増額することを希望しているが、スタート地点を7000万ドルまで引き下げる可能性があることが報じられている。とはいえ、依然として希望額の開きは大きい。
新たな争点となっているのは、機構側が提案している国際ドラフトだ。機構側はクオリファイング・オファー制度を撤廃するのと引き換えに国際ドラフトを導入することを提案しているが、国際ＦＡの選手たちがプロ入り時に希望の球団を選べなくなるため、選手会は難色を示しているという。「スポーツネット」のベン・ニコルソン・スミス記者は、ぜいたく税や最低保証年俸などの金額面で歩み寄りが進んでいる一方、国際ドラフトが最大の障害となっていることを報じている。
機構側は選手会に対して現地時間３月８日（日本時間３月９日）までに労使交渉が合意すれば、レギュラーシーズンを162試合開催し、フルシーズン分のサラリーとサービスタイムが保証されることを通告していたが、日付が変わって現地時間３月９日に突入してからも交渉は継続されているようだ。果たして、162試合開催に向けた最後の努力は実を結ぶのだろうか。
