【2022.03.10配信】日本保険薬局協会は３月10日に定例会見を開き、後発医薬品の調剤状況に関する調査結果を公表した。その結果、後発薬から先発薬への変更事例は前年比で489.4%となり、供給不安定や患者意向の変化などにより後発薬使用割合へのマイナス影響が大きいとした。
後発薬使用割合へのマイナス影響が大きく
同調査は、本部にてデータが抽出できる薬局の処方データを用いて、2020年8月〜2021年1月末と、2021年8月〜2022年1月末の期間において、処方変更状況の比較を行った。８月以降の最初に調剤した処方データを１回目として、患者IDと医薬品データを紐づけて比較したもの。
解析結果では、前年比で「先発→後発」は151.1%、「後発→後発」は332.3%となった。これに対し、協会では、「薬局における後発薬使用促進の努力が解析結果からも見て取れる」と総括。
一方で、「後発→先発」が前年比489.4%となっており、「供給不安定や患者意向の変化等による マイナス影響が大きいことが伺える」（協会）とした。
また、「後発→先発」となっている医薬品を抽出するため、変更頻度順のリストを作成（下表、50位まで）。
供給が不安定になっている後発薬については、後発医薬品調剤体制加算から除外する特例が設けられており、旧リストから新リストでは品目数が倍増しているというが、協会では「品目拡大は大変ありがたいが、一方で、今回調査の変更上位品目の中にも除外対象となっていない品目が多くある」と課題を提示した。
協会では、引き続き、除外品目の影響について注視していくとともに、行政にも現場の状況や努力について情報発信していきたい考えだ。
