明治大学の株価指数研究所（研究・知財戦略機構）は、明治11年以降の日本の企業個別株価などのデータを収集して戦前期の株価データベースを構築し、株価指数を算出した。戦後のTOPIX等の指数も用いれば、140年超にわたる日本の株式市場の歴史的な趨勢が明らかになる。
日本の株式市場は、1878年（明治11年）の東京株式取引所創立以来140年以上の歴史がある。しかし、株式市場の全体的・平均的な動態を示す株価指数は、日経平均やTOPIXを含め、いずれも戦後の株価データを用いたもの。明治・大正・昭和戦前期の株価データベースの整備は不十分で、歴史的な株式市場の趨勢の理解は断片的だった。
そこで、株価指数研究所は1878～1951年の長期清算取引の株価データをもとに指数（三和・岡本日本株価指数）を算出し、それ以降は、株式会社ＪＰＸ総研が算出するTOPIXを利用して日本の株式市場の通時的な趨勢を明らかにした。
この指数は、一切の修正を施さない価格指数PI（Price Index）、戦前期に特有な金融制度や増資権利落ちなどを勘案した修正株価指数API（Adjusted Price Index）、APIに対して配当の再投資効果を反映した配当込修正株価指数TRI（Total Return Index）の3指数で構成される。
PIに対して株式分割払込制度や株主割当額面発行増資などの影響を修正すれば、実態に近い投資収益率の計測が可能だ。加えて配当の再投資効果を考慮し、株式投資におけるトータルリターンが明らかになり、市場参加者の投資成果や企業業績などを反映した長期的な株式市場の動向を分析することができる。
株価指数研究所は今後、企業への技術移転と本知的財産の商業利用化を進め、産学協同プロジェクトにて日本や世界へ発信する予定という。
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