【東海地区、電動車生産比率上昇へ】トヨタ、19年は現状比3割増に

特殊鋼など使用原単位減少も

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 自動車の動力構造の変化が毎日の紙面をにぎわす中、東海地区の自動車生産に占めるHV・EVの割合は着実に上昇している。最大手のトヨタ自動車がこのほど策定した修正年計でも、HV・PHVの生産計画が公表され、2019年は17年実績比で32%も完成車生産が増える見通し。HVの普及で内燃機関がなくなることはないが、エンジンの小型・軽量化などで特殊鋼などの使用原単位は緩やかに減少しそうだ。

 業界筋によれば、トヨタ自動車の2018~19暦年のHVおよびPHV生産計画は、国内外ともにますます増加する見通し。

 18年は、160万台超で17年比4・5%増を見込む。既存車種のHV化が進むほか、PHVも個人住宅のインフラ整備が進むことなどで増加を見込む。国内生産は100万台で同7・4%減少する見込みだが、その分海外生産を増やす。海外では62万台を生産する計画(同31%増)。

 また19年はさらに生産を増やす計画だ。国内外合わせて205万台を見込んでおり、18年比で26%増、17年比では32%も増える計画になる。

 今年一服感が出る予定の国内生産も124万台を見込んでおり、18年比で24%増、17年比では約15%増となる。また海外も81万台を計画しており大きく伸びる。

 また、トヨタ以外の自動車メーカーでも、HV生産比率の上昇を計画するところが大半で、日産などではEVも相当に伸ばしたい考え。

 鉄鋼業にとっては、HVやPHVではそれほど鋼材使用原単位が変化することはなく、逆に動力モータや周辺部品などで電磁鋼板や磁石などの需要増にもつながる。

 そうした動きに軽量化によるハイテン鋼比率の拡大などが加わり、ここ数年で自動車と鉄鋼の関係は変化が進みそうだ。地区CCや特殊鋼扱い筋では、今から変化への対応策を真剣に模索しているところが多い。