合同製鉄（社長・明賀孝仁氏）は１２日、都内で１８年４～９月期の決算説明会を開催した。来年２月にＴＯＢを予定する朝日工業との連携について、明賀社長が「具体的な取り組みは４点ある」と語り、（１）鉄鋼販売の方針・施策の共有化（２）製造設備・技術・立地など経営資源の活用（３）商品メニュー拡充（４）購買や物流面でのコスト削減を挙げた。商品拡充に関しては、合同がネジ節鉄筋の取扱いを開始するほか、構造用鋼では合同・姫路から朝日への半製品供給と新商品開発を見込んだ。
４～９月の単独ベースの出荷量５４万トンの内訳は、線材が１４万トン（前年同期比横ばい）、形鋼が１１万２千トン（同３・６％増）、構造用鋼が１１万４千トン（同３・９％増）、鉄筋棒鋼が１６万トン（同１２％増）、仕入れ製品が１万４千トン（同３％減）だった。
下期の販売量は５５万２千トンを想定。メタルスプレッドは４万６００円と上期比２１００円の拡大を見込んだ。
