国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が東京五輪・パラリンピック組織委員会の取り組みを評価した。
女性蔑視発言で世界中から批判を浴びていた森喜朗会長（８３）が１２日、正式に辞任を表明。後任は森会長が直接指名した元日本サッカー協会会長の川淵三郎氏（８４）が有力視されていたものの、同日に就任要請を辞退した。
そこで、組織委は「公平性」と「透明性」を担保するために、男女比をほぼ半々とし、アスリート中心で国、都、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）関係者らで構成された「候補者検討委員会」を設置した。
ＩＯＣはこれらの動きについて、公式ホームページ上で「アスリートの代表を含むレビュー委員会に平等な性別の代表を置くという決定と、透明性への取り組みを称賛します。これは男女平等への明確な取り組みであり、ＩＯＣの戦略的ロードマップであるオリンピックアジェンダ２０２０と完全に一致しています」と絶賛。続けて「ＩＯＣは、東京２０２０理事会の女性メンバーの数を増やしたいという願望と、組織委員会内に男女共同参画推進チームを設立する計画を歓迎します」とコメントした。
