地震や津波、風水害などに役立つ製品や防災に関する知見を集めた「震災対策技術展」が17、18の両日、横浜・みなとみらい21（MM21）地区のパシフィコ横浜で開かれる。例年と同じ2月の開催を予定していたが、コロナ禍で延期した。
1995年1月の阪神大震災を機にスタートし、横浜での開催は25回目。国や自治体、研究機関、企業など135社・団体が参加。耐震器具や水害対策の止水板、ポータブル電源、備蓄や衛生用品、感染症対策の製品など約800品目が紹介される。
また、マンション防災や富士山噴火、災害時のトイレ対応などをテーマとする専門家のセミナーやシンポジウムも多数開催される。
実行委員会の事務局は「コロナ禍や日程を延期した影響で出展規模やセミナー数は例年より若干少ない」としているが、セミナーのオンライン配信も予定。また、新たに「防災食品」のコーナーも設け、非常食以外でも役立つ日常的な食品の備蓄を提唱するという。
事務局は「感染予防のためマスクの着用や消毒などを徹底するほか、セミナー会場の受講者数を減らすなどの対策を講じる」として来場を呼び掛けている。
入場無料。両日とも午前10時～午後5時。来場希望者は同展のウェブサイトで事前登録する。
