在宅で勤務する単身者の多くは自宅の環境に満足していない─。そんな考察を、日鉄興和不動産（東京都）とオフィス家具大手のオカムラ（横浜市西区）が今月、共同調査の結果に基づいてまとめた。両社は浮かび上がった課題を新たな企画に反映させる。
共同調査によると、新型コロナウイルスの影響で在宅勤務を始めた単身者は、もともと自宅にあったテーブルや椅子を使い続けている事例が目立った。ただ、限られた居住空間での対応には限界があり、腰痛や肩凝りといった不調を訴える声は少なくないという。
また、仕事とプライベートを切り替える難しさもあらためて浮き彫りとなった。こうした現状を踏まえ、日鉄興和は在宅勤務を想定した単身者向け分譲マンションの企画を実施予定。オカムラは、在宅勤務用のオフィス家具を活用した空間づくりを提案していく。
共同調査は、オカムラが展開する働き方改革の支援プロジェクト「WORK MILL（ワークミル）」と、日鉄興和による単身世帯の研究所「＋ONE LIFE LAB（プラスワンライフラボ）」が、昨年12月までに延べ1500人以上を対象に実施した。
