国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）は２１日、オンラインで開かれた理事会後に記者会見を行い、東京五輪の開催に改めて意欲を示した。
４月に入って新型コロナウイルスの感染者数が全国各地で増加。東京都にも緊急事態宣言が再発令される見通しとなっているが「ゴールデンウイークに向けて、日本政府がまん延防止のために行う事前の対策だと理解している。東京五輪とは関係がない」と強調した。
開催に自信をのぞかせる理由については、科学的根拠に基づいた世界保健機関（ＷＨＯ）からの助言や、米国や英国などの世界各地で進むワクチン接種を挙げ「選手村は非常に安全な場所になる」と説明した。
また、観客の上限数に関する質問には、日本側の武藤敏郎事務総長（７７）は「最終判断は５月、６月…場合によっては６月ということもあり得る」と話していたが、バッハ会長も「組織委との協議を続けたい」と明言を避けた。
