米ワシントン・ポスト紙は５日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長らを批判しつつ「東京は損切りし、ＩＯＣに他で略奪するよう告げるべき」と五輪中止と開催地変更を勧める痛烈コラムを掲載した。
サリー・ジェンキンス氏がコラムを執筆。バッハ会長と取り巻きを〝ぼったくり男爵〟と表し「旅行中に小麦を食べつくすどこかの王族のように、ホストを台無しにする傾向がある」「五輪開催は常に不合理な金額を必要とする」「ＩＯＣは意図的に、常に過剰さを奨励する」と批判。日本がすでに莫大な金額を五輪に投資しているが、新型コロナウイルス感染拡大下のバブル開催で１万５０００人以上の訪問者を受け入れ、防疫や大規模な物流と運用コスト提供にさらにコストがかかることなどを指摘し、今すぐ損失をカットする必要があると言及した。
「東京五輪が国に対する脅威になるのであれば、政府首脳はＩＯＣに別の搾取地（開催地）を探すよう伝えるべきだ」「中止は痛みを伴うが、浄化にはなる」と記している。
