菅義偉首相（７２）の東京五輪に関する国会答弁を受け、海外メディアは「東京五輪中止」が加速する流れになると報じた。
英スポーツ専門デレ日局「スカイ」は「日本の首相は国民の大多数が東京五輪の中止を望んでいる世論調査の中で『五輪を最優先にしない』と述べた」と報道。開催中止の世論の高まりを受けて、これまでの開催強行の一点張りから〝軟化〟したというわけだ。
「また『私の優先事項は、日本人の生命と健康を守ることだ。まず、ウイルスの拡散を防ぐ必要がある』とも彼は付け加えた」と指摘。国民の生命を守ることを最優先にした場合は言うまでもなく五輪の中止が最善策だけに、海外メディアは中止の流れを作るキッカケになるとのスタンスで報じている。
感染が深刻化するインドでも「タイムズオブインディア」が「日本首相は『五輪を最優先したことは一度もない』と述べた」と菅発言に注目した。
また、中国誌「中国バイオテクノロジーネットワーク」は「菅義偉は『東京五輪が開催されるかどうかは、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）次第だ』と語った」と報道。開催可否の決定をＩＯＣに委ね、日本政府としては決定次第で開催中止に対応する準備があるとの可能性を指摘した。
こうした動きを踏まえて中国メディア「海峡ニュース」は「東京五輪は開催できるか？ 日本の首相はお辞儀をして謝罪し、数百億ドルが失われる可能性がある」と今後中止に向けた動きが一気に加速すると報じた。
菅発言を受けて、海外では〝東京五輪中止〟の機運が急速に高まってきた。
