「ぼったくり男爵」こと国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）が集中砲火を浴びている。
今月６日の米紙「ワシントン・ポスト」は「五輪開催は常に不合理な金額を必要とする」とＩＯＣを痛烈に批判。その中でバッハ会長を「ぼったくり男爵」と皮肉り、あっという間に世界中で定着した。
おカネに執着する姿勢がバッシングを引き起こす主な要因だろう。五輪は１９８４年ロサンゼルス大会から商業主義に転換し、米放送局ＮＢＣやスポンサーから拠出される巨額の“五輪マネー”によってＩＯＣは潤うようになった。その巨大組織のトップに君臨するのがバッハ会長で、ＩＯＣの規定により年間２２万５０００ユーロ（約３０００万円）の報酬を得ているが、しっかり“裏収入”も得るシステムをつくり上げているという。
ＩＯＣは２０１６年リオ五輪の閉幕時にインターネット放送会社「オリンピック・チャンネル」を開局。日本の一流企業もスポンサーとして名を連ね、スイスにある株式会社とスペインの有限会社が運営している。同局の協賛企業関係者によると「母体となっているのはＩＯＣ。インターネットを通じて五輪の理念を若い世代に伝える目的で設立された」と説明したが、前者の社長を務めているのがバッハ会長だ。
さらに後者の社長は第７代ＩＯＣ会長のフアン・アントニオ・サマランチ氏（故人）の息子で、次期会長候補といわれるサマランチ・ジュニア氏。両会社はＩＯＣに巨額の放映権料を支払っているＮＢＣとも連携しており、まさにバッハ会長とその周辺が「おカネ」と「利権」を牛耳る構図となっている。
同局関係者は「バッハ会長は相当な報酬を得ているはず。ＩＯＣ会長の分と合わせて１億円は超えているでしょう」と推測。フェンシング選手から巨額の財をはじめ名誉や地位まで得られたのも全てはスポーツの祭典のおかげ。これらを手放したくないあまり何があっても東京五輪をやめられないということか。
