元立民で医療従事者の斎藤敦子氏の〝五輪開催発言はテロ予告に匹敵〟が海外でも波紋

バッハ会長(ロイター)

2019年の参院選で立憲民主党から出馬した斎藤敦子氏(53)が、新型コロナ禍での東京五輪開催を〝テロ〟と断罪して波紋を呼んでいる。

斎藤氏は看護師や大学教授などを経験してきた医療従事者の立場から、新型コロナ禍の深刻化にも関わらず強行開催に突き進む東京五輪を猛批判。23日に自身のツイッターで「バッハ会長、コーツ氏らは、アスリート・関係者・開催国民等の人命を軽視している。圧倒的多数の日本国民が反対し不安に思っている中『緊急事態宣言下でもやる』発言はテロ予告に匹敵し、五輪のためには誰かが亡くなってもやむなし、と言っているに等しい」と厳しい表現を用いて国際オリンピック委員会(IOC)を糾弾した。

中止を求める国内外からの声を無視し続けて、多くの国民の生命を危険にさらしかねない〝スーパースプレッダーイベント〟の開催を「テロ」と表現しているのだ。

斎藤氏の猛烈な批判にネットも反応。「アスリート・関係者・開催国民等の人命を軽視し、殺人オリンピックを殺人テロを本気で起こそうとしている。自分達の利権のために日本人を犠牲にすんな。私達は貴様らの奴隷ではない」などと同調する声が出ている。

さらに海外でも波紋を呼び、新型コロナ禍が危機的状況にあるインドでは同国紙「ファーストポスト」が「元大学教授である斎藤敦子氏のコメントは、東京五輪に対するソーシャルメディアでの批判の代表だ」と取り上げた。

カネのために人命を軽視するIOCと大会組織委員会。〝テロ予告〟は、本当に実行されてしまうのだろうか。

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