V長崎拠点整備 大村市とジャパネット合意 サッカー場など 2022年運用目指す

 通販大手ジャパネットホールディングス(佐世保市)の髙田旭人社長と大村市の園田裕史市長は31日、市役所で会見し、大村市総合運動公園(黒丸町)でサッカーJ2、V・ファーレン長崎の拠点整備を進めることで合意したと発表した。髙田社長は2022年にクラブハウスとサッカー場2面態勢で運用を始めたい考えを示した。
 整備案によると、同公園にサッカー場3面(天然芝2面、人工芝1面)と体育館を整備。東側の市道を挟んだ隣接地に、クラブハウスや屋内練習場を設ける。
 公園内の関連施設は市が3段階に分けて進める。既存の多目的広場(ソフトボール場)南側にサッカー場2面を整備。その後、多目的広場を南側に移設し、空いたスペースにサッカー場1面と体育館を設ける。クラブハウスと屋内練習場はV長崎が整備する。
 サッカー場3面と体育館にかかる市の整備費は約18億円と試算。ジャパネット側はクラブハウスなどに約20億円の投資を想定している。今後、サッカー場の使用や費用負担などの協議を進めるとしている。
 会見で髙田社長は「地元に密着した日本一の育成環境にしたい」、園田市長は「スポーツを軸とした町づくりを進めていきたい」と話した。

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