〝極秘計画〟の存在が明らかに――。今夏の東京五輪開催は、再び猛威を振るう新型コロナウイルスの影響で国民の間で微妙な雰囲気が漂いつつある。日本政府をはじめ五輪関係者は口を揃えて「開催」をアピールするが、実は水面下でプランＢ、Ｃが浮上していることを本紙は突き止めた。中止や無観客開催以外で最も現実的なものとして検討されているプランがあるという。その計画の真意に迫った。
新型コロナウイルス禍終息の見通しが立たず、複数の世論調査で国民の８割は「今年の開催は難しい」と回答。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が中止の可能性に言及し話題になるなど、日増しに今夏開催が現実的ではなくなってきた。
それでも発言力ある五輪関係者は、いまだ「開催」の一択のまま。今年に入って菅義偉首相（７２）はマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏（６５）との電話会談で「必ずやり切る」と明言し、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）、東京都の小池百合子知事（６８）らも追随。大会組織委員会の森喜朗会長（８３）は「難しいとは口が裂けても言えない」「心の中に迷いがあったとしたら全てに影響する」と改めて主張したが、同時に〝立場上、言えない〟との本音が垣間見えた。
この現状を踏まえた上で組織委幹部のＡ氏は本紙に「プランＢ、Ｃは存在しますよ。ただ、菅さんも森さんも絶対に明かさない。公表したら大騒ぎになるからね」と明かした。同氏によれば、代替プランはまだ詳細に練られてはいないが、ＩＯＣや組織委内で要職を務める複数の人間が理想に掲げ、言いたくても言えないのが「２０２４年開催」だという。２４年予定のパリ五輪を２８年へ、２８年のロサンゼルス五輪を３２年へ、それぞれ４年後にスライドするプランだ。
この計画は、両五輪を取り巻く状況とも無関係ではない。前出のＡ氏は「今、パリ大会はコロナの影響でスポンサーが全く集まっていない。それに準備が大幅に遅れていて、五輪どころではない。４年後に後ろ倒しになるのは、むしろ好都合。２８年のロサンゼルスなんて、もっと（コロナ禍で）ひどい状況だから」と説明した。
パリ五輪は昨年、東京と同様に簡素化とコロナ対策を余儀なくされ、大会の基本計画を見直した。複数の競技会場の建設を取りやめるなど、準備が間に合う保証はない。２４年は１００年ぶり開催（前回は１９２４年）という記念大会だが、運営面を考えると４年遅れるのは〝渡りに舟〟。何より４年後となれば、東京大会もフルスペックの「完全な形」で開催できる。実際、ボート五輪金メダリストのマシュー・ピンセント氏（５０＝英国）も同案を主張している。
今後の動きについてＡ氏は「ＩＯＣから中止を言い出すことはないが、組織委に２４年開催を提案する可能性はある」と指摘。選手選考のやり直しをはじめ、会場維持費、チケット保有者への対応など課題は少なくないが、現在のコロナ禍を踏まえると最も得策とみられる。決断のリミットが刻一刻と迫ってきている中、スライド案は実際に動き出すのか。
