２度目の“的中”はあるのか――。新型コロナウイルス感染者が爆発的に増加している中、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の「重鎮」として名高いディック・パウンド委員（７８）の東京五輪開催を巡る発言が波紋を広げている。昨年春にいち早く「延期」を訴えていた人物だけに、今回は五輪開催へ影響を及ぼしかねない状況となってきた。
五輪開催地の東京都では７日に緊急事態宣言が再発令され、新型コロナウイルス新規感染者数は２日連続で２０００人を超えた。民間の意識調査では「中止」を求める人が大半を占めている。
それでも主催側のＩＯＣ、大会組織委員会などは依然として開催のスタンスを崩さない。橋本聖子五輪相（５６）は「世界中に希望と勇気を届けることが私の役割」と聖火リレーの準備を進める方針を示し、ＩＯＣのトーマス・バッハ会長（６７）は「（五輪は）トンネルの終わりの光となる」と新年のメッセージを公表。組織委の森喜朗会長（８３）も「不安は全くありません」と首尾一貫した姿勢だ。
そんな中、１９７８年からＩＯＣ委員を務める最古参のパウンド氏は英放送局「ＢＢＣ」で「私は（東京五輪開催を）確信することができない。ウイルスの急増が進行しているからだ」と発言。他の関係者の意に反し、先陣を切って懐疑的意見を示したことは、まさに約１０か月前の“あの時”と重なる。
コロナ禍が深刻になった昨年２月下旬、森会長は中止や延期を「デマ」と言い放ち、他の幹部も通常開催を主張していたが、パウンド氏は「１年延期」「中止の検討」と発言した。この爆弾発言投下は衆院予算委員会でも話題となり、橋本五輪相は「ＩＯＣの公式見解ではない」と否定。東京都の小池百合子知事（６８）も“火消し”に奔走することになった。だが、延期の流れは止められず、その後は組織委の高橋治之理事（７６）、ＪＯＣ理事の山口香理事（５６）らが追随して「延期」を提唱。３月２４日に正式に延期が決定した。
この経緯を踏まえ、組織委関係者からは「今回も彼の発言で潮目が変わる可能性がある」と指摘する声が上がる。ＩＯＣに精通する関係者は「彼は弁護士でもあり、頭の切れる男。決して、じいさんのたわごとではない」と一目置くほど。別の組織委関係者も「現状をシビアに分析し、発言はちゃんと理論に基づいている。世界アンチ・ドーピング機関の創設時の会長でもあり、医学的な知識も豊富なので説得力はある」と強調した。
世間的には延期時以上に、パウンド氏の主張を「正論」と見る向きは多い。もちろん今後の動向次第だが、五輪開催が危ぶまれる状況になったのは間違いない。
