東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）は３日、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の評議員会に出席し、東京五輪の開催を改めて明言した。
ＪＯＣの山下泰裕会長（６３）から紹介を受けた形であいさつに立った森氏は「オリンピックまであと半年。ぜひＪＯＣ、そしてスポーツ界の皆さんの協力をお願いしたい」とした上で「どんなことがあってもやります」ときっぱり。前日（２日）、自民党本部で開かれた党のスポーツ立国調査会、２０２０年オリンピック・パラリンピック東京大会実施本部の合同役員幹部会に引き続き、開催を確約した。
開催の方式については「具体的には言えないが、無観客も想定しながら、いくつかシミュレーションをしている」とし、外国からの観客流入対策などを講じていることを明かした。
最後には「（東京五輪開催の）原点は東北と熊本の震災、新潟の大火など、災害にあった人を元気づけるのが最大の目標だった。それを『コロナだからやめちまえ』となっている。ＪＯＣや組織委、ＩＯＣのためではなく、アスリートのためにあるもの。何としても開催するということにご理解、お力添えいただきたい」と力を込めた。
これを受けた山下氏は「オリンピック、スポーツへの熱い思いを感じた。我々も一段と襟を正し、気を引き締めてあたっていきたい」と決意を新たにした。
