新型コロナ禍の深刻化により世論で中止の声が高まっている東京五輪について、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の重鎮のディック・パウンド委員（７９）が注目発言を残した。
パウンド氏はカナダ公共放送「ＣＢＣ」のインタビューで、東京五輪の開催について「延期は選択肢から外れている。７月２３日（の開幕）か、まったくないかのどちらかだ」と再延期の可能性は消滅し、開催か中止の二択の状況になっていることを明かした。
ＩＯＣのトーマス・バッハ会長が１７日に予定されていた来日を６月に延期したことを受けて、パウンド氏は「おそらく彼らは現時点で緊急事態宣言がされている危機の最中に、誰かが外部から入ってくるのは良い合図ではないと考えたのだろう」との見解を示した。
パウンド氏は現在のところ開催に自信を見せており「バブルの作成などすべてが整っている。リスクは大丈夫だ。アスリートが東京に行けることに自信を持っている」と語った。
一方で、日本では新型コロナ禍の深刻化により中止を求める声が急速に高まっている。
「これは国民の意見であり、強く支持されるかもしれない」とする一方で「必ずしも事実に基づく意見ばかりではない。あらゆる必要な計画をしている当局に自信を持っている」との見解を示した。
ＩＯＣの立場から開催を強行する姿勢に変わりはないが、中止も選択肢に入っていることは間違いないようだ。
