サッカーJ2、V・ファーレン長崎の拠点整備案が発表された31日、大村市議会全員協議会で説明を受けた市議からは「なぜ一民間企業のために整備費を払うのか」「規模が大きくて身の丈に合わない」など疑問視する声と一定理解する声が上がった。
ジャパネットホールディングスの髙田旭人社長は同日の会見で、こうした市議会の反応に触れ「まだちゃんと（拠点整備の意義が）伝わっていないと感じた。県や大村市を元気にするためだと、伝える場をつくっていきたい」と理解を求めていく姿勢を示した。
計画では、当初4面を計画していた多目的広場（ソフトボール場）は2面に減る。県ソフトボール協会の米倉博理事長は「ぜひ4面ほしいが、大会開催や競技力向上のために2面でも残してもらえたら助かる」と述べた。
一方、V長崎の後援会長を務める宮脇雅俊県商工会議所連合会長は「チームの強化には若手の育成が欠かせず、それが地域振興にもつながる。（市総合運動公園周辺は）それなりの広さがあって適地。拠点が実現するよう期待している」と歓迎した。
