国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は６日、東京五輪・パラリンピックに参加する各国、地域の選手団に向け、米製薬会社大手ファイザー製の新型コロナウイルスワクチンを提供すると発表した。
これを受けて日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長（６３）はこの日、都内で会見。「ホスト国である日本の安心・安全を確保する取り組みで大変ありがたい話。細かいところはＩＯＣと内容を確認して、国や関係者と具体的な話を詰めていかなければならない」と歓迎の意向を示した。
丸川珠代五輪相（５０）とも、すでに会談済みで「（高齢者などの）優先対象者の方々や医療従事者の方々のワクチン接種に、影響が出ないというのが前提。そのうえで可能であれば日本選手団へのワクチンの接種をご検討いただけないでしょうかと伝えた」。丸川五輪相からは「本来受けるべき人が受けにくくなるようなことは避けた上で具体的な話を詰めていきましょう」と返答があったという。
供与される本数や接種時期などは現段階では未定というが、選手団への接種は義務ではないため、山下会長は「当然本人の意思は尊重される。これがどういう目的で寄付されたのか趣旨を説明する。競技団体によって状況は違うので競技団体別で対応してもらうのがより現実的」と今後の方針を語った。
収束の気配が見えないコロナ禍で五輪開催に逆風が吹き続けており、優先対象者に影響が出ないのが前提とはいえ、世間の理解を得られるのだろうか。
