東京五輪中止を求める世論が勢いを増している。新型コロナウイルス禍が収まらぬ中、五輪開催を強行する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、大会組織委員会、東京都、政府らに対し、ＳＮＳでは「＃東京オリンピックの中止を求めます」「＃五輪とても無理です」「＃オリンピックより命を守れ」など、中止にまつわるハッシュタグが乱立している。
先日、大会組織委が５００人の看護師の派遣を依頼した際にはＳＮＳで大規模な抗議が行われ、昨年の東京都知事選に出馬した宇都宮健児氏（７４）が「人々の命と暮らしを守るために、東京五輪の開催中止を求めます」と５日正午から呼び掛けたオンライン署名は６日深夜に１５万人を突破した。また、複数の反五輪団体によるオンラインのデモは連日のように行われ、参加者の数も膨れ上がっている。
さらに火に油を注いだのがＩＯＣによるワクチン提供だ。この日、ＩＯＣは東京大会に参加する各国・地域の選手団に米製薬会社大手ファイザー製ワクチンを提供することを発表したが、すでに多くの国民が反発している。
まるでコロナ感染拡大の勢いを超える五輪中止ムード。さらに加速しそうな雰囲気だ。
