今夏の東京五輪の開催可否について国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が〝世論無視〟を表明し、海外から非難が殺到している。
ＩＯＣは１２日に行われた理事会後の会見で、マーク・アダムス広報部長が新型コロナ禍の深刻化により国内外で東京五輪の中止を求める声が高まっていることに「我々は耳を傾けるが、世論に動かされることはない。開催されれば世論は五輪を支持する」と断言。世論を完全に無視すると〝開き直り〟を見せ、開催を断固強行する姿勢を鮮明にした。
五輪は本来多くのファンによって支えられるにもかかわらず、日本を始めとした世論を無視する方針を正式に表明したことで海外メディアは一斉に批判した。
カナダの大手放送局「ＣＴＶ」は「ＩＯＣは、東京五輪の中止を求める日本の世論に対する懸念を軽視した」、アイルランド紙「アイリッシュタイムズ」は「ＩＯＣは緊急事態宣言が拡大した後、日本で国民の不安が高まっているにもかかわらず、東京五輪は前進していると主張する」、ニュージーランドのテレビ局「ＴＶＮＺ」も「東京五輪の中止を求める声には耳を貸さない」と世界中がＩＯＣの傲慢とも取れる姿勢を糾弾した。
東京五輪の中止を求める声に加えて、ＩＯＣに対する批判も今後急速に高まりそうだ。
