NTT東日本新潟支店の飯塚智支店長（写真左）と一般財団法人長岡花火財団の髙見真二理事長（写真右）
NTT東日本新潟支店は２６日、一般財団法人長岡花火財団とオフィシャルパートナー協定を締結した。同社の技術を用いて、例年開催時には混雑する通信回線の強化や、係員の情報連携の強化、AI・ロボットを用いた外国人観光客への対応でも協力していくという。
NTT東日本新潟支店は１９８７年から長岡まつり大花火大会（通称：長岡花火）に協賛しているが、飯塚智支店長は長岡花火を実際に観覧した際、会場の通信環境が非常に混雑していたことなどから、より緊密な連携を財団へ打診したと話す。
長岡花火開催時は、NTT庁舎の駐車場を提供するほか、同社のICT技術を用いた協力を実施する。具体的にはまず、運営係員の情報伝達の強化がある。従来トランシーバーなどを用いて行っていた連絡を、NTTのネットワークやクラウドを活用したチャットアプリや映像付きの音声通話に切り替えることで、より確実で安定した情報伝達を可能とする。一般財団法人長岡花火財団の髙見真二理事長は締結式の中で、長岡花火開催時は信濃川両岸を管理しなくてはいけない点が困難であることに言及し、協力に期待を寄せた。
また、タブレットとロボットによる無人他言語案内による省力化・対面機会の減少を実現するほか、他言語音声翻訳機の導入によって通訳ボランティアへの障害を低くするなどの連携も提案されており、今後増加するインバウンドへの対応も期待される。一方で髙見理事長は、次世代の通信技術５G（第５世代移動通信システム）の社会実験の舞台としても花火大会は活用可能であると提案する場面もあり、最新技術を用いたさらなる連携の模索にも注目だ。
なお、２０２１年の長岡花火の開催は見送られることとなったが、２０２２年の開催とNTTの協力に髙見理事長は期待を示し「来年、どうやったら３年分の思いを打ち上げられるかと思っている。また今年についても、来年に繋ぐことが何かできないか検討している」と話した。
締結式の様子
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